超ミネラル水ショップ　　　読書ノート　　　保　徹　著・免疫革命（理論編）(実践編）　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　

貧乏人は医者にかかるな　　永田弘著　　１８９ｐ　　

はじめに

高度の医療を受けられる感謝の気持ちがない。

医師不足は産科、小児科、地方に限ったことではない。

団塊の世代が高貴高齢期に達する２０２５年には、全ての科で医師不足になる。

いつでも、どこでも、誰でも　は崩壊する。

Ⅰ表面化する医師不足

①壊滅する産科

②増えるフリーター医師

病院を辞める医師が急増している。３０台、４０代で週に２、３日働き、あとはぼんやりすごしている。

企業の健康診断、当直等大都市には医師のアルバイト先が多い。日当５～１０万円/日

理由～過労死、医療ミスの恐怖　　　逃避（昔の「逃散」である。情けない。松下）

③医師が余る時代が来るはずだった。

１９９０年代後半　著者は国立がんセンター勤務中に情報収集過程で、「医師過剰」は誤りである、と思い始める。

２０００年頃から医師の一人当たりの仕事量が増え始めたと実感する。（著者の友人医師の実感）

３６時間勤務がある。　医師不足は医療事故に繋がる。

④国立循環器病センター

ＩＣＵの医師がいっせいに退職

Ⅱ医師不足は現実である。

①「医師の需給に関する検討会」

２００６年～医師不足はない　過剰時代が来る　　と報告　　２００４年医師数２５．７万人　　必要医師数２６．６万人　集４８時間労働で８０００人不足

しかし　「８０００人不足」とは明記されていない。（前後の文脈からそう研鑽できるだけ～厚生省官僚の狡猾さ）

②大本営発表

議事録では多くの医院は医師不足を指摘している。官僚はそれをもみ消した。初めから「結論ありき」であった。

１９８６年～定員１０％削減すべし。　１９８７年から実際に削減。

１９９４年～１９９８年から過剰になる

１９９８年～２０１７年から過剰になる　と言い換える

２００６年～初めて９０００人不足を認める。（不足、と言う言葉はないが）　　医師の７０歳定年を、計算上撤廃。数字のつじつまを合わせる目的ではないか。

③「骨太の方針」が医療を細くした。

高騰する医療費を抑制したい政府、財界の基本方針にそって、官僚が嘘ついている。

医療経済学ドグマ～「医師の増加が国民医療費の増加を招く」　　１９７０年代に指摘される。

１９８０年政府は医師削減の方針を出す。医師は自己保身から、これを歓迎した。

２００５年～「医療制度改革大綱」～医師不足が深刻化していることを明記

２００６年～「骨太方針には医師不足は明記されていない。（「医療提供体制の整備」とあるだけ）

　　　　　　財務省、経済財政諮問会議　から横槍があった？

　　　　　　　医学部の定員削減　　の文字が見当たらない（厚生省のささやかな抵抗）

④臨床研修体制だけが原因か

２００４年スタート　地方大学の卒業生は都会で研修する人が多くなったため、地方の医師不足が起こった。

⑤ＯＥＣＤ加盟国の医師数

韓国、メキシコ　トルコ　では高齢化が進んでいない。（将来問題になる）

⑥日本は世界の６３番目

ＷＨＯ　１９２か国中６３位（１．９８人/１０００人）

ＣＴ、ＭＲＩ　の医療機器普及率は世界のトップ。しかし、放射線治療装置ではＯＥＣＤでは中位～使いこなせる医師が少ないため。

ＣＴ、ＭＩＲ検査で、何となく高度な医療を受けたように錯覚している。（厚生省が、医療費操作でそのように仕向けた）

⑦日本の本当の医師数

実際の労働力は２１万３０００名　　１．６７名/１０００人

６５歳までが可能労働力　　この条件では１６万人　　１．２３人/1000人

Ⅲなぜ医師が不足したか

①何故不足が生じたか

厚生省見解～地域、診療科目　の偏在　事務量など、仕事量の増加等　　女性医師の増加（３割）

女性医師の増加を理由とすることは、予め予想可能なことなので、厚生省は自分の非を認めることになるので、これを認めていない。

②医師不足の本当の理由

１９４６年に製作ミスがあった。これが本当の理由。

医療法施行規則　人員配置標準（病院の従業員の人数に関する規定）～これが後々の判断を狂わせた。

最低人員数

③１県１医学部構想から医師削減への道のり。

１９７３年　１県１医学部構想

医学部を有する大学～８０大学

１９８３年　１５０人/10万人　を達成

１９８６年　　削減に転換を提案

1987年　国立大学を中心に医学部入学店員を削減実施

２００４年　　７６２５人　　２００６年　７７３５人

④人員配置標準が必要医師数を決めた

人員配置標準は最低限の人員基準であったはずだが、いつのまにか上限基準となった。

２００５年厚生省統計　　１７年「患者調査」

入院患者数～精神病棟　３２．４万人　　療養病棟　３４．８万人　　一般病棟　７９．１万人　　外来患者数　　５８１．５万人　（歯科を除く）

これに医師配置標準員数を掛けると、２０．９万人　　医師数は２５．７万人だから４．８万人過剰、と算出。

１９７０年に、１９８５年までに人口１０万人当たり１５０人とする医師増員計画が発表されたが、この数値もこのようないい加減な算出方法で決定され、それが

１９８３年に達成される、削減に転換した（１９８６年）

１９９８年「医師の需給に関する検討会」でも同じ方法で、医師の過剰を予測した。６０年以上も同じ方法を変えなかった。

⑤昭和２３年の国立病院が基準

当時としては根拠があったが、今とは状況が異なる。

・医療技術と医療機器の高度化

・病気の種類（結核を初め、多くの病気はただ寝かせておく以外に治療法はなかった。点滴すら殆どなかった。出産は自宅。死ぬのは自宅。）

日本の医師は優秀で、仕事好き（違うのではないか。単に滅私奉公、医師社会の封建性から抜け切れていないだけではないか。松下）　、

に支えられて持ちこたえてきたが、２０００年頃から医師不足が顕著になってきた。

⑤人員配置標準が地方の医療を破壊した。

１９８０～９０年代に地方の病院の建物は立派になった。が医師が集まらず、患者を増やせなかった為、経営が苦しくなった。そこで、医師の名義貸しが起こった。

書類上の医師を増やすことにより、患者を増やした。名義貸しの医師と、取り持ちの教授に謝礼を払っても、ペイした。

地方の病院は高度の医療を行う必要は低い。病気がちの独り者老人を入院させる、福祉施設としての性格が強い。

２００３年頃に名義貸しが社会問題化(医師の対する国民の不信感をつよめた。松下)　加えて地方財政の悪化が起こった。自治体の病院経営の危機。

自治体病院に年７０００億円の補助金。しかし、１兆６０００億円の累積赤字（２００６年現在）

医師の配置基準を厳格に適用したこと、名義貸しを禁止したことで、地方の公立病院の経営は益々苦しくなった。

大都市の大病院でさえ医師不足は深刻。１９８６年の削減計画さえ実行していなければ、このようにならなかった。致命的な厚生省の政策ミス。（官僚が優秀と言うのは嘘。多くは学識経験者とか言う人の意図的虚言。あるいは仲間意識。松下。）

⑥入院日数の短縮が地域医療にとどめ。

１９９３年に平均入院日数　　３５日　　欧米の数倍。

短縮に乗り出す。～２００５年　１９．８日

短縮は医療業務の増加をもたらす。～術前術後の検査、インフォームドコンセント、カルテ作成、保険資料作成など等。

短縮すればするほど、医師の仕事量は増える。

人気のある病院に患者が集まり、医師も集まる。不人気な病院は逆になる。その為病院の淘汰が始まる。鍵は医師が集まるかによる。

⑦患者数の増加が追い打ちを掛ける

　年間新規入院患者数　１９９３年　１０６３万人　　　２０００年　１３３４万人　１２年間で２５．５％増加

２０２５年までに入院したくても入院できない時代が来る。

Ⅳ、医療訴訟が医師不足を加速する

　　一九九六年　　　　　五七五件
　　一九九七年　　　　　五九七件
　　一九九八年　　　　　六三二件
　　一九九九年　　　　　六七八件
　　二〇〇〇年　　　　　七九五件
　　二〇〇一年　　　　　八二四件
　　二〇〇二年　　　　　九〇六伴
　　二〇〇三年　　　　一〇〇三件
　　二〇〇四年　　　　一一一〇件
　　二〇〇五年　　　　　九九九件
　　二〇〇六年　　　　　九一二件（速報値）

医療訴訟自体は悪いことではない。医療の明らかなミスを防止する

しかし、近年医学では避けられない事故も訴訟する人が増えている。これが医師を萎縮させ、特定の地域、科の医師不足の原因となっている。

⑧虫垂炎は単純な病気か

１５％虫垂炎ではなく、無用な手術が行われている～これを正当化するのは社会の価値観である。現在の社会の価値観では正当化されている。

初期ではＸ線　ＣＴ　超音波でも診断不可能　　医師の感が頼り

「メルクマニュアル」（アメリカ版家庭の医学）

⑨医療は最大幸福を追求する

患者の側にはこの意識が極めて薄い。（これはおかしな指摘？社会的に認められた価値観なら、患者もその社会人なのだから、多くの患者もこの価値観を認めている
ことになる。そうなのだ。以前の日本人の多くの患者は認めていたのだ。しかし、近年其れが薄らいできた。なぜか？　今までの医者、医学会、厚生省のやり方に
根深い不信感を抱くようになったことが、最大の理由ではないか。マスコミの責任もあろうが、一時的、２次的であろう。単に書籍等の情報から総判断しているのでは
ない。私の個人的経験と周囲の人の経験からだ。松下）

高度な医療だから、誤りは人為的ミスの違いない、と人は思うようになった。～これも違う。（松下）

⑩医療ミスとは何か

＜例＞虫垂炎手術。　虫垂炎でなかった。念のため他の病気がないか、他の臓器を捜した。　そのために手術における合併症を引き起こした。（他の病気は見つから
　　　　なかった。）

訴訟に踏み切るべきか？

⑪無過失と結果責任

産科医療では妊婦か胎児が死亡すれば必ず訴訟になる。無過失でも医師がまける場合うが多い。産科医不足の原因。

１２、無過失補償制度は功を奏すか。

資金は政府負担ではない。医療機関負担である。産科だけが対称。医師の過労によるミスは対象にならない。

⑬地域ぐるみで医師を守りぬけるか

Ⅴ２０２５年の真実

①国民医療から見る真実

団塊の世代が高貴高齢者になる時期～深刻な医師不足が現実になる。

医師一人当たりの医療費は年約１億円～厚生省が医療の点数を操作して、そのようになるそうにしている。

厚生省将来推計　　２００６年　６５兆円（インフレ率考慮せず）

日医将来推計　　　　２００６年　４９兆円（インフレ率考慮せず）

どちらの推計値もありえない。なぜなら、医師不足だから。

②二十数兆円の医療サービスを切り捨てる。

医師一人当たりの医療費は１億円。これを厚生省は死守しようとしている。２０２５年の医師数は３１万人程度。従って医療費は３１兆円にしかならない。

医師が今以上の労働強化に耐えられない。過労死寸前であるから。

歯科診療医療費は２兆５千億円　　薬局調剤医療費が４兆２０００億円　　　２０２５年でも１０兆円を大きく超えることはない。

従って、厚生省が言うように、６５兆円になることはありえない。

最近では、仕事のきつい科から、コンタクト、ドックなど軽い仕事に医師は流れている。２０６５年に３１万人の医師が確保できるか、その可能性は低い。（７０歳まで

全ての医師が働くことを前提とした数字だからである。）

医師の質を著しく落とす以外にない。

③２０２５年には外科医が半減する。

手術を出来るのは勤務医だけ。外科医でも開業すれば内科医と変わらない。

外科医は３５歳で一人前。５５歳で一線から退く。

２０２５年は２００４年の２０代が第一線に立つが、かなり少ない。しかし、団塊の世代が高期高齢者になり、３割増えるから、外科医が足りなくなる。

患者一人当たりの外科医は半減する。

外科医は訴訟も多く、２０代の今の外科医がそのまま２１年後まで外科医でいるかは甚だ疑問。

他の科から外科医に転向するのは不可能。

眼科、皮膚科、耳鼻科は過剰の可能性あり。

③診療所はどうなるか

病院の外来を廃止して、入院のみにしないと持ちこたえられない。（２００６年「医師需給検討会」）

厚生省は２０４０年をその時期としているが、もっと速まる。（今までの見通しは全て甘かった。）

入院日数が短縮されるから、医師の仕事量は増える。

外来患者～　２００５年　５８２万人/１日　その内病院を受診したものが１８７万人　　開業医一人当たりの外来者数～４２．５人/１日

２０２５年に病院外来が廃止されると、５８人/１日　が予想される。開業医が９万人から１３万人に増加が予想されても、高齢医師が多く、
実際にはパンクする可能性が高い。

④救急医療

形だけ整備されてきたが、当直医がいなかったり、いてもアルバイト医師だったりする。救命ベットはなかなか空かない。一般病棟ベットが医師不足で
空かないためである。救急のたらい回しは日常化している。２０２５年には更に深刻になる。

Ⅵ、イギリスの惨状

①世界的な医師不足。

イギリス　１９９０年代に医師不足　　今も続く　　カナダ、オーストラリア　ニュージーランド　も。アメリカももそうだが、制度として現れにくい

②イギリスの医療制度

病院は国営でＮＨＳに組み込まれている。開業医はＮＨＳと委託契約を結び、医療報酬を受け取る。

ＮＨＳ以外の病院もわずかにあるが、全て自己負担。

ＧＰに登録し、そこで受信しなければならない。

③待機リスト

１９８０年代にサッチャー改革で、医療予算がカットされたため、病院が経営難に陥った。～医師の廃業　若者の医学部離れ　建物の老朽化　設備の老朽化

ＧＰから紹介されても、待機リストにはいり、数週間から半年待たされる。

ブレア政権で改善が見られた。

ＧＰでも１～２日待たされる。簡単な病気で医者に行く人はいない。

１０００人当たりの医師数は日本と変わらないが、診療時間に２０～３０分掛けることが、日本との違い。

④金持ちよ生きよ　貧乏人は・・・・。

アメリカの場合。

無保険者は数千万人いる（４７００万人）

自動車産業の衰退は高額な医療保険も一因。

⑤ドイツ、フランスの医療

ドイツでは公的医療保険で全額支払われる。（自己負担なし）

フランスでは３割自己負担分は９％位だが、共済保険で支払われるため、自己負担はない。

医師不足はない。７０～８０年代に医療費高騰と医師過剰が世界的に議論されたが、両国はいずれも国が関与すべき問題ではなく

国民の判断に任せる、とした。結果的にこれでよかった。

医療アクセスが制限されている。　　ドイツでは開業医は一般医と専門医に別れ、最初は一般医に罹る。

徐々に市場原理が導入されている～ドイツでは国民皆保険制度ではない。富裕層は民間保険に入っている。しかし、殆ど国営の保険で補償されているので

アメリカのような格差はない。

フランスは皆保険だが、支払いはまず全額自己負担。後で保健負担分が返還される。～「受信の自由」　一時的であれ自己負担するので、患者のコスト意識

を起こさせる。～日本の国民一人当たりの外来受信回数は１４．１、フランスでは６．９回

入院に関しては自己負担分のみの支払い。

⑥北欧は専門医不足

Ⅶ日本が採りうる医師不足対策

①対策はあるか。

・医学部の定員を増やす。

・国外から医師を輸入する

・患者を国外に輸出する

・何もしない～アメリカ型にする。

②医学部の定員増

イギリスでは新卒の研修ポストが数千不足したため、就職できない新卒医師は生まれた。

理工系の優秀な学生を医学部だけに振り向けることは、他産業の需要を犯すことになるので、限度がある。

年間１０００人程度の増加が限度である。

③医者の輸入

イギリスの医師の３１％が外国生まれ。

④患者の輸出

⑤政府に期待できない

「海外療養費普及制度」　　自己負担分以外は保険から後払いされる。

日本の医療費はインドの半分、欧米の数分の一だから、海外療養は赤字になる。（日本での療養したものとしての金額しか返ってこない）

Ⅷ、医師不足時代を生きる

①日本の医療の将来像

政府には期待できない

１、イギリス型、アメリカ型の中間型が成り行き上進行する可能性が高い

有名病院から「待機リスト」が作られる。（すでに、国立がんセンターでは作られている）

待機リストは厳格に作成されない～お金、有名人が優遇される。既に、私立病院ではそうなっている。（イギリスでは厳格に作成、運用されている）

２、外来制限～２０００年に大病院に総合診察科が設置された。そこで軽症のものは診療所を紹介される。（その程度では来ないでくれ。）

成り行きのまま、イギリスのＧＰ制度に近いものになって行く。

３、自由診療の幅が拡大する。　　東京には既に高額の会費制のクリニックが何軒もある。

　　混合診療が解禁される可能性が高い（歯科では以前から認められている。金歯）

②命は金で買うもの。

１９７３年老人医療費が只になってから、国民の間に医療費は只、と言う考えが根付いてしまった。しかし、本来医療とは高いものなのだ。

③ブラックジャックはほろ苦い

医者の殆どは、良い治療で充実感を味わいたいのだ。大金を得たい人はごく一部である。しかし、今の健康保険制度では、患者に時間をかけられない。

充実感を得られない。一定額以上の収入がどうしても必要である。

権威主義の医師は７０年、８０年代はいたが、今では殆どいない。２００４年に新臨床研修制度が導入されてからは、殆どいなくなった。

これからは、ブラックジャックのような実力主義の医師が増えるかも。アメリカの最高レベルの医師は、日本の医師のトップより数段レベルが高い。

アメリカ型の医師の良いところは、プロ意識が高いことにある。ここに高額の医療費が支払われる。

④健康を増進せよ

国際医療保険の加入者が増える。国内保険加入者は減る。

健康増進法（２００３年）～健康維持は国民の責任である、と罰則規定なしの法律。意味があるか？ある。病気になるっても、医者にかかれないぞ。と言う国家の宣言。

⑤健康に脅かされる時代

日本では検診が頻繁に行われ、生活習慣病の症状を指摘されるが、病院にも行かず、自分で治す努力をしない人が大勢いる。これらの人と、努力したが

病気になった人を平等に扱って良いだろうか。

２００８年からメタボリック症候群と診断された人に生活習慣指導が義務付けされる。努力した人としない人に治療に差が出る可能性あり。

医療は健康な生活をおくってきた人の為にあるのか、不健康な生活をおくってきた人の為にあるのか、が問われる。

不健康な生活者が社会から白い目で見られる（禁煙運動がその例）

「健康恐怖社会」の到来か？

＜コメント＞

東京の調布市における妊婦の死亡事件（杏林大学が救急を拒否）にもあるように、医師不足は顕在化し、益々ひどくなることが明らかです。一方

グローバル化社会のうねりの中にあって、命も金次第、が実感される時代かそこまで来ていることが読み取れます。著者がここで指摘していることは

概ね正しいことのように思われます。但し、現代西洋医学　を前提にして、と言う大前提の上での話です。著者のように膨大な情報を入手できる立場の

人が、なぜ、マクバガンレポート、ワイルについて、あるいは統合医療について一言も触れていないのでしょうか。これらについて、不確かで確実性に乏しいため、

この著作に盛り込むと、論点がぼやける、と思ったのでしょうか。しかし、これらの動きは未だ弱いとはいえ、確実に強くなりつつあります。是非、著者の情報力を

生かして、その実現可能性を探って欲しいものです。マクガバンレポートもワイルの思考もアメリカの医療費が国の財政を脅かしていることが、きっかけとなっています。

（ワイルは根本的には自己の価値観からで、財政は２次的）　日本だけでなく、全世界が文明の進展と共に「高齢化と長寿」と言う問題を抱え込みます。人口増大

と言う地球のキャパシティーの問題に突き当たります。そのような未来を考える時、現代医療の方向がこのまま進んで行くとは考えにくいと思います。

すこし、わき道にそれました。話を戻しましょう。医師不足は統合医療が現実のもになれば、解決します。その過程で、ミネラルの役割は明確になり

農業方法がミネラル豊富な作物を生産するように改善されれば、解決します。野島医師は医師は過剰になる、とさえ言っています。私はミネラルだけでは全て

解決するとは思えませんので、統合医療の中にミネラル療法が組み込まれることが重要と考えています。

「超ミネラル水」は必ずその過程で社会全体に受け入れられるようになるものと確信します。